Kポップグループ「防弾少年団(BTS)」の所属事務所が新規株式公開(IPO)し、初値で27万ウォン(約2万5千円)となり、時価総額は9,000億円を超える規模になったそうです。

そして、すぐに値下がりしました・・・。韓国のファンの方で大きく損失を出してしまった方もいるようです。

残念ですが、よくあることなんです。当事者になってしまった方はいないでしょうか?

BTSファンの方は若い方が多く経験が無かったのかもしれませんが、対岸の火事ではございません。上場後の乱高下がニュースになることは日本でも時々あることなのです。

改めて、株との付き合い方は距離感が大事だなと思いました。

ということで、新規株式公開(IPO)や株式の乱高下の事例3つをご紹介して、株との付き合い方を探りたいと思います。

BTSの事務所株価高騰と暴落は必然

知り合いがBTSファンで、「株を買ってみたい」と言っておりましたが、どうなったのだろうか。

「儲けようとかじゃなくて株の勉強になるし」とか言ってたけど、投資で大けがする経験は不要かなと思っています。やるなら増やしてそのお金でちょっと贅沢するとか、自分や社会の幸せのために使って欲しいのです。

実は、新規株式公開(IPO)で一端上がってすぐに下がっていくというのは、良くあることです。だから初日が勝負!みたいな所があります。

BTSファンの方には申し訳ないけど、予見できたことです。

現在でも下がり続けているそうですが、もともと割高な設定だったようなので、いずれ妥当な価格で落ち着くでしょう。

彼らを応援したいという意味であっても、価格が落ち着いてから購入するのが賢明かと思います。そして、長く保有する。それが株購入で出来ることでしょうか。

前向きに考えるなら、下落にショックを受ける必要もないってことにもなります。株のことでファンが離れたら勿体ないですよね。

基本的に株価を乱高下させているのはファンとは違いますので、付き合う必要はありません。

つまり、市場が投機の段階では、私情に左右されず無駄銭は使わないのが得策です。

では、日本における株式の乱高下の3つの事例をご紹介いたします。

経験した新規株式公開(IPO)について

妻の勤務先の株式をストックオプションにて購入しました。

ベンチャー企業だったのですが、その会社が上場するこということでストックオプションの付与がありました。ストックオプションは会社が従業員に対して、あらかじめ定められた金額(権利行使価格)で、会社の株式を取得できる権利になります。

妻と相談した結果、仮に失敗しても致命的でない範囲でストックオプションの権利を行使したのですが、初めての株式購入でした。

数字で株式の乱高下を振りかえってみます。購入時を100としています。

 

ストックオプション取得価格<公開価格<初値<高騰後最高値

100 < 138 < 361.6 <1,296

【一般株主】 公開価格<初値<高騰後最高値

100 < 262 < 939

ストックオプションは、ベンチャー企業の退職金のような役割を果たしているとよく言われるそうですが、その通りですね。

初値で売っていたら3.6倍の資産になり、その後の高騰時に売り抜けていれば、10倍以上の資産になっている計算です。

実際は社員の株式売買のタイミングが限られているため、すぐに売った社員の方は8倍位で手放しているようでした。我が家については、売る為の手続きが複雑でタイミングを逃した結果、保有したままになりました。

IPO直後に売るのが常識みたいな感じで、悔しい思いもしました・・・。

幸い、しばらくの低迷を経て、また上昇局面になりました。最高で20倍位の株価になった際は、毎日株価チェックしたり夢が広がって楽しかったです。公開価格で買っていた方であっても、14.5倍の株価になった計算です。

企業が成長産業だったり、将来的な業績の向上が見込まれるようでしたら、IPO直後にあえて売らずに育てる感覚で保有するのも良いかもしれません。

この事例だと、株取引はとっても夢があるように見えますね。

日本郵政・ゆうちょ銀行・かんぽ生命の事例

新規株式公開(IPO)で記憶に残っている事例としては、郵政改革で民営化・分割された郵便局は外せないですよね。

初日の終値は

日本郵政が売り出し価格よりも21%高い「1,760円」、

ゆうちょ銀行15%高い「1,671円」、

かんぽ生命56%高い「3,430円」だったそうです。

人気も高く、ニュースなど注目度が高かったIPOだったかと思います。

3社のその後の株価の推移と現在の株価を調べてみましたが、現在株価は半額ほどになっています。セオリー通り、IPO直後の高騰した際に売っておくのが正解だったようです。

ただし、郵政はつぶれるような会社では無いと思いますので、株価が下がった分、配当利回りが6%を超えているのは、良いような気がします。ちょっと検討しようかなというくらいですね。

配当金は一株あたり年間50円ほどです。

でも、次回配当についてはコロナの影響を見て判断とありましたし、利益半減などネガティブな情報が目に付いたので、そう旨い話でもないかもしれません。

東京電力株の乱高下の事例

東京電力の株価の乱高下は、残念ながら東日本大震災時の事故による影響によるものです。避けられていたらなぁと改めて思います。

震災前に2,000円を超えていた東電株は、未曾有の大震災による電力不足と福島原発事故の補償問題などを背景にした「国有化」説などもあり、わずか2週間で大きく下落しました。

2011年3月28日から3日連続のストップ安で大暴落し、ついには、3月30日の終値で466円まで下落しました。

その時、大引け間際にひとりで約4,000万株(186億円分)を購入という、「買い」に出た投資家が現れたそうです。

翌3月31日の東電株は朝から注文が相次ぎ、524円急騰したり、逆に年初来安値の461円にまで落ち込むなど、大きく乱高下しました。

投資サイトを見ていた個人投資家や、市場関係者の間では「いったい、誰が買ったのか」と話題となりましたが、金額的にも投機筋であろうとされております。

2011年3月30日に466円で買った東電株は、31日の高値で524円まで上昇しました。仮にこの時点で利益を確定するため全額売却したとしたら、約23億円が儲かる計算です。

株式市場は戦場だ

このように、値動きが激しいマーケットには、投機筋の短期資金が流れ込んでいる場合があります。

実際、震災明けの3月14日~18日の東証1部の売買代金は2兆円/日を超えておりました。日経平均をみても、一時8,000円台に下落した後、3月31日には9,700円台まで急回復しました。

その後も様々なショックで株価が乱高下している状況を、ニュースで確認された方も多いかと思います。

盲目買いとパニック売りがあり、それらを冷静に見つめて資金を投入できるプロの投機筋・投資家がいる株式市場は、素人が軽い気持ちで参入するのではなく、適切な準備が必要です。

株式市場は戦場だ。

旨味があっても、生き残る知恵を持たないと、食い物にされてしまいます。投資の天才ですら儲けることは難しい世界なのです。

夢はあるかも知れませんが、自分の将来を委ねるには、リスクが高すぎるかなと思います。まずは安定して一定額を確保する仕組みを作る。それから夢のあることに投資するのが賢明では無いでしょうか。

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